新潟県大連経済事務所

2020 年に新型コロナウイルスの感染拡大を抑え込むための「ゼロコロナ」政策により、中国の各都市で都市封鎖（ロックダウン）を含め国や省を跨ぐ移動が著しく制限されたことにより、近場で楽しめるキャンプ（中国語で「露営」）などのアウトドア活動への注目度が急上昇しました。

このキャンプへの注目度の高まりを受け、先日、ジェトロが、上海市郊外にあるキャンプ場において、日本製キャンプ用品体験型イベントを開催しました。同分野の商品を１つに取りまとめて、政府機関などと連携し、消費者向けにＰＲイベントを行うのは、ジェトロとして初めての取り組みだったとのことです。

同イベントにキャンプ用品を扱う11社の企業が参加する中で、新潟県からも２社が参加しました。県内企業の展示規模は大きく、複数のテントやキャンプ用品の展示をはじめ、焚火エリアなどが設置されました。会場内には出展者のオンライン販売用のＱＲコードなどが設置され、展示された商品をその場でオンラインで購入できる方式が取り入れられていました。イベント参加者からは、実際に屋外で商品体験を行うことでイメージが持てるので購入しやすいなどの高評価の声が上がったとのことでした。

当事務所も会場内にブースを構え、タンブラーやぐい呑みなどの金属加工品やキャンプ用品を展示するほか、会場内のスタンプラリーと連動して県の微博などの紹介をしました。新潟県ブースに訪れたイベント参加者からは、「キャンプ用品を通じて新潟をよく知っている」、「新潟県産のキッチンツールを持っている」、「次の春節（旧正月の長期休暇）に新潟の宿泊施設を予約して、訪日を楽しみにしている」などの声が聞かれました。

キャンプ用品の他、食品企業や熊本県や福岡県などの自治体も参加し、さまざまな体験型イベントが行われました。

日本製キャンプ用品については、上海輸入博などでもジェトロによる大がかりな展示が行われており、中国国内におけるキャンプ関連用品の販路が今後さらに拡大していくことを期待しています。

（左・中：県内企業が出展 右：新潟県ブースにおける展示）